ピクテ インカムコレクション(インコレ)

ピクテという言葉で検索してきたアナタ, なかなかの通ですね。このピクテというのは,投資ファンドを運営管理しているヨーロッパの会社の名称です。ブランドとしての歴史はかなり古く, 起源は1805年にまでさかのぼります。ピクテの起源となったのは,スイスの銀行。ピクテのファンドの始まりは，1900年から欧州株式に投資を行なっているミューチュアル・ファンドと言われています。ピクテの投資方法は一貫しています。長期投資や分散投資、いずれの場合もそのコンセプトは明確で，真っ当な投資姿勢に貫かれています。実際のピクテのファンドの投資先は，新興国も含めた世界の社会インフラ関連の公益企業の株式投資に振り向けられています。そのため，リスクヘッジを実現しつつ，安定した資金運用に基づいた配当金（分配金）が得られるというわけです（掲示板参照）。しかし，ピクテの投資ファンドの場合、ファンドの購入手数料が高いため，長期保有が前提となります。ピクテの場合、投資先は国際株への投資がメインとなります。そのため，株式の運用で利益が出たとしても，為替によるリスクが必ずついて回ります。為替は大きなスパンで動きますから，ピクテのファンドは長期保有に向いていると言えるでしょう。投資信託（投信）やグローバルインカム，プライベートバンクとしての利用など，多くの配当を得られる商品がそろっています。

株式投資の場合，特に大切なのは，目先の株価変動や基準価格に一喜一憂しないことです。長期投資を前提に，リスクヘッジを考慮しながら資金運用を図りましょう。最近，日本でもＦＸが一般的になってきましたが，株式投資での取引を頻繁に行なって、利ざやを稼ぐデートレイダーの中で，継続的に利益を生み出している人は少ないと言われています。真実は地味です。綿密な企業分析によって、将来性のある企業に投資するのが投資の基本。そうすることで，結果的に着実な運用実績を残せるのです。ピクテは投資先を全世界に求め、リスク分散を行なっています。このことが，安定的な運用実績を残すための大切なポイントです。ピクテのファンドは、このような投資スタンスを一貫して持ち続けています。短期的な決算方式で、投資ユーザーに対してタイムリーな情報公開と利益分配を実現しています。

ピクテのファンドの種類には，大きく分けて次の４つの柱があります。

１）公益株への株式投資　
２）資産株へ株投資
３）最高格付国債等の債権投資、　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
４）日本の上場株式を対象とした日本株投資

ピクテのファンドは，メジャーやプレミアムといった安定した大手の投資先を中心に構成されています。ここにもピクテならではの手堅さとリスクヘッジが表れていると言えるでしょう。株式投資と一言で言っても，ピクテのピクテ・グローバル・インカム株式ファンドでは、実績を残している投資ファンドの組み入れも行なわれています。その意味では「単純な投資株式」というわけではありません。また，債権投資でも、ピクテの投資対象は、各国政府が発行する国際などソブリン債券が中心となっています。これは，債券市場と株式市場の連携的な変動性を考慮したものと言えましょう。リスクヘッジを考慮した資産形成という観点から考えると，安全性が高いと言われているピクテの投資ファンドでも，株式投資と債権投資を組み合わせた資産運用を考えておくことが大切だと言えるでしょう。

ピクテ・インカム・コレクション・ファンド（ピクテ　インカム）とは毎月分配型のインカム・コレクション追加型株式投資信託のことです。資産の設定や運用は,投資の専門家であるピクテ投信投資顧問が行ないます。このピクテ・インカムの投資先は，株式や公社債等の値動きのある証券です。外国証券には当然のことながら為替リスクもありますから，原価割れの可能性はゼロではありません。しかし, 運用による損益はすべて投資家に還元されます。繰り返しますが, 銀行への預金と違って，元本および利回りの保証はありませんので注意が必要です。また，証券会社以外で購入した投資信託は、投資者保護基金の対象にはなりませんので，この点もしっかり確認しておきましょう。ピクテ　インカムでは，世界各国からインカムを獲得するために、主に世界の高配当利回りの資産株とソブリン債券などに投資します。基本的な資産の配分ですが，世界の高配当資産株に50%、世界のソブリン債券に50%となっています。このように，株式と債券にバランスよく分散投資することで、長期的に安定した資産の成長を目指しているのが,ピクテ インカムの特徴です。投資先は他にもあります。安定性が高いと言われている主に電力、ガス、水 道などの公益企業。また,医薬品などのヘルスケア、食料品などの生活必需品などを扱った企業など,生活に密着した企業が発行する高配当利回りの株式や，新興国への投資も積極的に投資を行なっています。